深井深井

この記事を書いた人:住宅営業部 課長 深井 宣孝

上の画像は地盤改良工事の様子です。

地震大国と言われる日本。昨今、地震に限らず大雨など自然災害が多くとても心配になりますね。 自然災害によって建物が傾いてしまった様子などをニュースでご覧になった方もいることでしょう。

念願のマイホームを建築したのに大切なマイホームが傾いてしまう、ゾッとしますね。そのようなことが無いようにするのが地盤改良工事です。

そもそも地盤改良工事が必要なのか不要なのか。必要な場合、どのような地盤改良工事を行うのか? そのために行うのが地盤調査です。

 

地盤調査とは

スクリューウエイト貫入試験
スクリューウエイト貫入試験

マイホームを建築する際は、地盤調査を行ないます。既存家屋があっても調査は可能ですが、更地で行なった方が正確に把握できます。

2000年に行われた建築基準法の改正で、基本的に建物をつくる際は地盤調査が求められています(告示第1347号)。地盤調査方法にも種類がありますが、木造住宅などの小規模建築の場合、写真のスクリューウェイト貫入試験(旧スウェーデン式サウンディング試験)が一般的です。

※更地とは建物が存在しない、これから建物を建てることが出来る土地のこと

 

地盤調査結果の解析

地盤調査データをもとに、その土地に見合った基礎仕様を決定し、建物の不同沈下を極力なくすような基礎工事を行ないます。

基礎仕様決定の際、地盤保証会社に解析依頼を行ない、その提案に従った基礎を施工することで地盤保証の対象することも可能です。

冒頭の写真は、地盤調査の解析結果、基礎の補強工事(軟弱地盤改良工事)を行ってる様子ということになります。

 

地盤保証とは?

地盤改良工事を行ったからと言って建物の不同沈下が絶対に起きないとは言えません。

地盤調査の結果、提案された基礎を施工することで不同沈下を防ぐとともに、万が一不同沈下が起きた際、原状回復工事の費用が保証されるのが地盤保証です。

保証期間は10年(有償で20年に延長できる場合もあり)保証額最大5,000万円 免責無しというのが一般的です。2000年の建築基準法改正のころから住宅の地盤調査、地盤保証が一般化されました。

※不同沈下とは、地盤のゆがみなどにより建物が傾く(地中に沈む)こと

 

新築だからできる地盤調査・地盤改良

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ここがポイント

最近では中古物件を購入しリノベーションを行うというお話をよく耳にしますが、中古物件を購入する場合、2000年以前に建築された木造住宅の場合、地盤調査を行い必要に応じて地盤改良工事を行っていることは大変稀有です。

外観やインテリアを綺麗にすることで見た目を新築に近づけることは可能ですが、購入した中古住宅の地盤調査や地盤改良工事を行うことは大変難しく、費用面でも中古住宅のメリットが無くなります。

マイホームを購入するきっかけとして子供を授かった、子供が大きくなったからという理由が多いです。

新築住宅・中古住宅どちらも購入する際は、住宅ローンを利用する方が大半で住宅ローンを利用する際、団信特約制度を利用します。生命保険を担保にしているわけです。

マイホームは受け継いでもらうものです。受け継ぎたいと思ってもらえるマイホームについて考えることが大切です。

※団信特約制度は、加入者(住宅ローン利用者)に万一のことがあった場合、住宅の持分、返済割合等にかかわらず残りの住宅ローンが全額弁済される保障制度です。

 

地盤改良工事の主な種類


地盤改良工法には、地盤の状況に応じていくつかの種類があり、それによってかかる費用も異なります。木造住宅で行われる事の多い地盤改良工法を3種類挙げて説明します。

 

地盤改良工事1:表層改良工法

表層改良工法は、軟弱だと思われる地盤が地表から浅いときに使用される工法です。表層の軟弱地盤部分を掘削してから、セメント系固化材を軟弱地盤に散布して、原地盤の土と混合し、攪拌した後に転圧して、十分に締固めて強度を高めるとともに均等化します。

これにより、支持力を増すとともに均等化を図り、不同沈下を防止する強度のある地盤に改良する工法です。

 

地盤改良工事2:柱状改良工法


柱状改良工法は、原地盤の土とセメント系固化材を混合することで、地盤内に柱状の補強体を構築し地盤の強度を上げて建築物を支持します。地盤の支持力を増すとともに均等化を図り、建築物の不同沈下を防止する地盤に改良する工法です。オレンジホーム企画が上尾近郊の建築現場で地盤改良工事が必要になった際、一番ポピュラーな改良工事です。

地盤改良工事3:鋼管杭工法


鋼管杭工法は軟弱地盤から岩盤等の堅固な支持層まで、小口径の鋼管を杭状に貫入させて、建造物を支持します。

比較的浅い層に、支持層が形成されている地盤で施工可能です。

まとめ

建築予定地の地盤が丈夫で改良工事不要が理想ですが、土地からマイホームを検討する際は、土地と建物本体の金額だけでなく地盤改良などの工事費が事前に分かっていると安心です。

木造住宅の地盤調査や地盤改良は2000年頃から本格的に行われていますので、地元に根付いた建設会社であれば、これまでの実績からある程度地盤改良工事の有無が分かりますが、あくまで経験値の推測です。隣同士の土地でも地盤データが異なることもあります。まずは、依頼を検討している建設会社に建築会社について事前に相談してみるのがよいですが、最終的には地盤調査をしっかり行なった上で基礎設計を行なって下さい。

依頼を検討している建設会社に建築予定地について事前に相談してみるのがよいでしょう。

 

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